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COMPANY

会社概要

都市活動を仮想化し、
未来の交通を科学する

Mission / Vision / Values

私たちが目指すもの

理念philosophy

データとモデルで、
交通分野の
新しい価値を創造する

ビジョンvision

データとモデルで新しい
価値創造を追求する
交通分野の技術集団

ミッションmission

交通シミュレーションと交通情報ビジネスの専門性を活かし、多くの皆様のお役に立てる新しい技術を生み出し続け、都市環境と地球環境の持続可能な未来に貢献する。

  • 探求心と挑戦
  • 成果への責任
  • 連携と共創
  • 技術革新と社会貢献

MESSAGE

代表メッセージ

データとモデルで、
交通分野の新しい価値を創造する

株式会社アイ・トランスポート・ラボ(ITL)は、2000年10月、交通工学の専門家である大学教員約10名が資本金を出資した東京大学発のベンチャーとして設立されました。以来25年以上にわたり、交通シミュレーション技術の発展と普及に取り組んでまいりました。

創業当初、シミュレーションが実社会で広く活用されるには多くの課題がありました。データの入手方法、モデルの再現性・信頼性の担保、結果の解釈方法。私たちはこうした課題に向き合い、交通シミュレーションの活用方法を提案しながら、その発展と市場の成長に貢献してきました。

今、私たちは新たなステージに立っています。PLATEAUによる3D都市モデルの整備、ナウキャスト技術によるリアルタイム予測、Beyond 5Gを活用した交通制御など、都市のデジタルツインが現実のものとなりつつあります。

「都市の流れを、科学する。」このコンセプトのもと、技術中心の発信から社会課題解決へのコミットメントへと視座を転換し、より多くの人・組織と共創しながら、安全で持続可能な都市の実現に貢献してまいります。

代表取締役社長 花房 比佐友

COMPANY

会社情報

会社名(日本語)
株式会社アイ・トランスポート・ラボ
会社名(英語)
i-Transport Lab Co., Ltd.
設立
2000年10月
代表取締役社長
花房 比佐友
取締役
大島 邦彦 / 赤羽 弘和
監査役
小根山 裕之
顧問
堀口 良太 / 桑原 雅夫
資本金
1,500万円
有資格者
博士:4名 / 技術士:4名
TOE:5名 / TOP:1名
土木学会認定上級技術者(交通):1名
所在地
〒101-0062
東京都千代田区神田駿河台2-5-7
村田ビルディング4階A
事業内容
交通シミュレーターの研究開発・販売
交通・ITSに関するコンサルティング
交通データ処理・人流解析
取引先銀行
三井住友銀行 / 三菱UFJ銀行

〒101-0062東京都千代田区神田駿河台2-5-7 村田ビルディング4階A
電話/03-5283-8527 FAX/03-5283-8528

JR中央線・総武線:御茶ノ水駅(御茶ノ水橋口)
東京メトロ千代田線:新御茶ノ水駅(B1出口)
東京メトロ丸の内線:御茶ノ水駅

HISTORY

沿革

  1. 2000

    2000年10月 — 設立

    株式会社アイ・トランスポート・ラボ設立。交通工学専門の大学教員約10名による東京大学発ベンチャーとしてスタート(東京都新宿区)。

  2. 2000s

    2000年代 — 自社エンジンの商用化

    自社開発シミュレーションエンジン「SOUND」「AVENUE」を研究開発・商用化。国土交通省・都道府県・建設コンサルタントへの提供開始。交通工学研究会シミュレーションクリアリングハウスへの検証結果公開。

  3. 2020s

    2020年代 — デジタルツイン・スマートシティへ

    人流エージェントシミュレーション「Smart Crowd」商用開発(豪メルボルン大学との連携)。国土交通省PLATEAUプロジェクト参画(uc24-01採択)。ShonamFutureVerseプロジェクト参画(NICT委託研究)。Beyond 5G×時空間リソース有効活用技術の研究開発開始。自動運転トラック向け合流支援業務で優良業務表彰(2025年)。

  4. 2026

    Smart Crowd東京消防庁認定取得

    Smart Crowd東京消防庁認定取得(2026年1月)。
    Webサイトリニューアル・新コンセプト発信開始。

産学官連携

Academic & Industry Partners

大学・研究機関・公的機関・企業との広範なネットワーク

大学・研究機関

  • 東京大学生産技術研究所
  • 慶應義塾大学
  • 筑波大学
  • 豪メルボルン大学

公的機関

  • 国土交通省(PLATEAUプロジェクト)
  • 国立研究開発法人NICT
  • 国土技術政策総合研究所
  • 千葉県船橋市

産業界

  • 建設コンサルタント各社
  • 東日本電信電話株式会社
  • 富士通株式会社
  • ゼンリンデータコム株式会社
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